ニュースの要約
- 飲食・小売・サービス業の従業員向けアプリの導入率は約4割に留まるが、導入済み企業では従業員の教育や研修に活用されている
- 業務支援系のアプリは導入が進む一方で、教育・研修系などではスマートフォンとPCの利用に大きな差がある
- 販売業や飲食業での導入が進む一方、接客・サービス業では伸び悩み
概要
株式会社アイリッジは、飲食・販売・サービス業に勤務する5,000名を対象に「従業員向けアプリ利用実態調査」を実施しました。
この調査では、全国の成人男女5,000名に事前アンケートを実施し、そのうち従業員向けのスマートフォンアプリを利用している308名を対象に、さらに詳細な利用実態調査を行いました。
調査の結果、従業員向けアプリの導入率は約4割にとどまるものの、導入済みの企業では「人手不足/教育効率化」といった現場の課題解決に活用されていることがわかりました。また、アプリの種類によっては、スマートフォンとPCの利用傾向に大きな違いがみられたり、業種によってもアプリの浸透度合いに差があることも明らかになりました。
編集部の感想
-
導入率が4割程度と低いのは意外でした。今後の導入が期待されますね。
-
アプリの種類によって利用端末に大きな違いがあるのは興味深いです。従業員のワークスタイルに合わせたアプリ設計が重要そうです。
-
販売業や飲食業で導入が進む一方で、接客・サービス業では伸び悩むのは、従業員がスマートフォンを使いこなせていないのかもしれません。接客業の現場に合ったアプリ設計が求められそうです。
編集部のまとめ
飲食・小売・サービス業の従業員向けアプリ：約6割が未導入も、導入済みの現場では教育活用が加速についてまとめました
本調査では、従業員向けアプリの導入状況や利用実態、従業員の反応などがよくわかりました。導入率が4割程度と低いのは意外でしたが、導入済みの企業では「人手不足/教育効率化」といった現場の課題解決に活用されているようです。
特に注目されるのは、アプリの種類によってスマートフォンとPCの利用傾向に大きな違いがあることです。教育・研修系のアプリではスマホ利用が圧倒的に多いなど、従業員の業務スタイルに合わせた最適なアプリ設計が重要だと感じました。また、業種によってもアプリの浸透度合いに差があるため、業態に合わせたきめ細かい導入支援が求められるでしょう。
従業員向けアプリは現場の生産性向上に大きな効果が期待されますが、導入企業の声を丁寧に聞きながら、ユーザーニーズに即したアプリづくりに取り組む必要があるようです。
参照元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000577.000011255.html
