店舗運営に役立つ福利厚生サービスとして注目されている「カンリー福利厚生」。株式会社カンリーが提供するこのサービスが、実際に導入した飲食店グループで月間100万円以上の売上増加を実現したという注目のニュースが届きました。雇用形態や働く場所を問わず利用できる利便性の高さと、自社割引の効果が店舗経営者の間で話題となっています。
ニュースの要旨
株式会社カンリーが展開する福利厚生サービス「カンリー福利厚生」を、飲食店12ブランド・80店舗以上を運営するDineVita Group株式会社が導入。自社割引制度を組み込むことで、従業員の利用率が約60%に達し、自社割引経由での月間売上が100万円を超える成果を達成。従業員満足度やブランド認知の向上にもつながっている点が大きな注目ポイントです。
これまで福利厚生はコストと見なされがちでしたが、自社割引を活用して売上増につなげられる画期的な仕組みとして、店舗運営企業に高い親和性を持つことが明らかになりました。
詳細情報
導入対象のDineVita Group株式会社（旧社名：株式会社カスタマーズディライト）は、「やきとん筑前屋」をはじめとする複数の飲食ブランドを展開。コロナ禍を経て、正社員採用や従業員の定着に課題を感じ、福利厚生の充実と自社割引制度の導入を検討していました。
「カンリー福利厚生」は店舗運営企業に特化したUI/UXとペーパーレス化、自社割引の不正防止機能を特徴とし、どの雇用形態でも使いやすいのが魅力。導入後は月間利用率約60%、自社割引利用回数は約700回を数え、月平均自社割引経由による売上は100万円以上に。
このサービスの強みは、割引制度を単なるコストとせず、売上向上の手段として活用できる点にあります。従業員が家族や友人と共に来店する機会が増え、店舗ブランドの認知拡大にも寄与。特にアルバイト従業員の他ブランドへの理解促進にもつながっているのです。
DineVita Group 代表取締役社長の田中裕真氏は、「多くの企業が単価設定で導入を躊躇する中、カンリー福利厚生は自社割引を通してコストを超える売上向上効果を見込める」とコメント。アルバイトやパートが多い店舗運営企業には特に導入しやすく、効果的に機能すると話しています。
「カンリー福利厚生」概要
約75,000店舗の情報を一括管理する「カンリー店舗集客」の地図情報を活用し、働く場所や雇用形態に関係なく地図を使って様々な優待が受けられる福利厚生サービス。ペーパーレスかつ使いやすいUIで企業の福利厚生運用を強力に支援します。
まとめ
今回の導入事例は、店舗運営企業が抱える雇用・採用課題の解決策として「カンリー福利厚生」がどれほど効果的かを如実に示しました。従業員満足度の向上に加えて、売上増加やブランド認知拡大まで実現できる自社割引組み込み型福利厚生サービスとして、今後ますます期待が高まるサービスと言えるでしょう。
【株式会社カンリー】 自社割組み込み型の福利厚生で月間100万円の売上増加！？店舗経営者が注目するカンリー福利厚生とは by PR TIMESをまとめました
参照元：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000329.000037205.html
